ペリー就学前プロジェクトの論文をGoogle NotebookLMに解説してもらう【Heckman 2010】

2026年1月4日2026年1月5日

Contents

1 2026年のりさおの目標：子育てに関する論文の解説動画をYouTubeに1週間に2回アップロードする！
2 開発環境
3 論文の題名とリンク
4 PICO/PECO
5 NotebookLMによる解説
6 論文を選択するにあたって今まで参考にした本

2026年のりさおの目標：子育てに関する論文の解説動画をYouTubeに1週間に2回アップロードする！

EBE（Evidence Based Education）関連で、子育てに関する論文について、GoogleのNotebookLMなどを用いて、解説を作成し、YouTubeにアップロードしてみたいと思います。5年ほど前、EBE関連の論文を1日1個ずつ読んで、投稿しようとしましたが、見事に挫折しました。2025年末に、生成AIがかなり実用的になり、2026年元旦、やってみようと決意しました！（3日坊主にならないといいけれど。。。）

開発環境

Google Workspace Business Standard (月額1900円)
ChatGPT Plus (月額 20ドル、約3500円)

Google Geminiに、テーマを与えて原著論文を探してもらい、また、ChatGPTにアイデアを出してもらい、NotebookLM

この元で、

ChatGPTにアイデアを出してもらい
Google Geminiに、テーマを与えて原著論文を探してもらい、元論文のPDFがゲットできればPDFファイルをダウンロード。できなければ、Google GeminiとChatGPTに論文の内容を聞く
論文のPICO/PECOをGeminiに調べてもらう
NotebookLMに原著論文PDFファイルをアップロード
NotebookLM上で、解説動画を作成
余裕があれば、NotebookLM上で、レポートと、解説スライド資料を作成

という流れでやってみたいと思います。

論文の題名とリンク

Heckman JJ, Moon SH, Pinto R, Savelyev PA, Yavitz A. The Rate of Return to the High/Scope Perry Preschool Program. J Public Econ. 2010 Feb 1;94(1-2):114-128. doi: 10.1016/j.jpubeco.2009.11.001. PMID: 21804653; PMCID: PMC3145373. https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/21804653

なお、今回の動画は、以下のPDFファイルも参照しています。

The High/Scope Perry Preschool Study Through Age 40

PICO/PECO

この研究は、有名なペリー就学前プログラム（Perry Preschool Program）の長期的な経済効果を、データの不備や統計的な課題（ランダム化の不完全さなど）を厳密に補正した上で再評価したものです。

P (Patient/Population): 対象

属性: 米国ミシガン州イプシランティのペリー小学校区に住む、社会経済的に恵まれない（disadvantaged）アフリカ系アメリカ人の子供たち。+2
選定基準: 低いIQスコア（70〜85の間）および低い社会経済的地位（SES）指数に基づいて選定された。
年齢: プログラム開始時 3〜4歳。
追跡期間: 40歳まで追跡調査が行われている。

I (Intervention/Exposure): 介入

プログラム: ハイスコープ・ペリー就学前プログラム（HighScope Perry Preschool Program）への参加。
内容:
- 平日午前中に2.5時間の就学前教育プログラムを2年間実施。
- 教師による週1回の家庭訪問（home visits）を実施。
- 子供の計画性・実行・振り返り（plan-do-review）を促すアクティブ・ラーニング・カリキュラムを採用。

C (Comparison): 比較

対照群: 就学前教育プログラムを受けないグループ（ランダム化比較試験のコントロール群）。
特記事項: 本研究では、本来のランダム割り当て後に発生した「割り当ての変更（compromised randomization）」や、ベースライン時点での属性の不均衡を統計的（マッチング法など）に補正した上で比較を行っている点が従来研究と異なる。+2

O (Outcome): 結果

主要評価項目: 社会的および個人的な内部収益率（Internal Rate of Return: IRR）および費用便益比（Benefit-to-Cost Ratio）。+3
主な結果:
- 社会的収益率: 年率 7〜10% と推定され、株式の歴史的リターン（約5.8%）を有意に上回る。+1
- 費用便益比: 割引率3%の場合、投資1ドルに対して社会に 7〜12ドル のリターンがあると推定される。
- 要因: 収益の多くは、特に男性における「犯罪の減少（警察・裁判・矯正費用および被害者コストの削減）」による寄与が大きい。また、教育費の増加（プログラムコスト）を補って余りある将来の所得増（納税増）や福祉受給の減少も確認された。+2
- 頑健性: 統計的な死荷重（deadweight costs）や犯罪コストの推計方法を変えても、結果は統計的に有意である。+1

研究のポイント: 従来の分析（Rolnick and Grunewald, 2003など）が報告していた16-17%という極めて高い収益率に対し、本研究はより厳密な統計手法と保守的な仮定を用いることで数値を下方修正しましたが（7-10%）、それでもなお就学前教育への投資は経済的に極めて高いリターンをもたらすことを実証しています。

NotebookLMによる解説

上の写真は、生成AIが作った画像なので、Heckmanご本人の写真ではないと思います。

このカーブは、Heckman, Science 2006のFig.2に似ています。そのFigureの題名は、Rates of returnto human capital investment in disadvantaged children（恵まれない子供たちへの人的資本投資の収益率）となっており、恵まれた子どもにも適応できるかは、この論文だけではわかりません。